９１１はアメリカの緊急連絡番号～そして日本や世界は今後どうなるのか～
９１１はアメリカの緊急連絡番号より引用
９１１はアメリカの緊急連絡番号
２００１年９月１１日に起こったアメリカ同時多発テロ、あまり知られていないが、９１１はアメリカの救急車を呼びだす電話番号であり、アメリカ同時多発テロが起こった当日は、大規模な防空演習が行われていた日だった。そして、そのため、不審な航路を飛ぶ飛行機があっても空軍機のスクランブル発進をやらない体制になっていた。だからこそ、４機もの大型飛行機が好き勝手に数十分も飛び回って世界貿易センタービルなどに激突が出来たのだ。
日本の緊急番号と言えば１１９番とか１１０番がそうだ。１月１９日とか１月１０日が当たるが、これらの日に特別な意味はなさそうだ。しかし、多分、年明けから年度替わりの３月ぐらいにかけ、日本はかなりな変革期を迎える可能性が高い。
２大政党制が生まれた英国で２大政党制が崩れ実質的に３党体制になったが、同時にほぼ全世界で政治の不安定化が進んでいる。日本は戦後半世紀に渡って続いた自民党独裁体制が崩れ、民主党の衆参両院での優位も既に失われつつある。アメリカでのティーパーティ運動も一種の２大政党制崩しと言えるだろう。
これらの背景にあるのが、インターネットやデジタルテレビ放送を通じた世論コントロール、マインドコントロールの技術的進歩だ。明示的にニュースそのものをコントロールすることで世論形成を一定の方向へ誘導するばかりではなく、サブリミナル効果を使って黙示的に人々の態度を変容させることが出来るようになっている。
傀儡政治家を作ることは元々コストがかかるし、責任の所在がはっきりしてしまい、あまりに極端な政策を実行させたら引退させるしかない。インターネットやデジタルテレビ放送なら、責任者の顔が出るわけではないし、そもそもニュースや情報の発信者自体が即座に作り出せる。
日本においては来年夏が一応地デジ化の完了する時期だ。本格的なマインドコントロールが始められるのは地デジ化が完了してからかと思うと多分そうではない。なぜならば、以下のような特殊な条件が日本にはあるからだ。
１． 円高が続き、日本の輸出企業の業績が悪化することにより、その周辺企業の業績が急激に悪化し、年明けごろから倒産が増えてくる。基本的に新年度を迎える前に廃業する企業も多いはずだ。
２． 小沢一郎氏の問題。政界内でごたごたが続き、独立派と対米追従派の内部抗争が表面化する。大阪地検の証拠改ざん問題や尖閣沖での巡視船と中国漁船との衝突ビデオの公開問題などが市民レベルで議論され、検察審査会へ審査の申立てが行われる。
３． 新年度の税収見込みがどんどんと落ち込み、新年度の国債増発が避けられなくなるが、同時に、金融機関の国債引き受けが消極姿勢を見せ始める。これは、世界各国の国債増発が極端になり、国債のリスク資産化がほぼ避けれないと言う国際的な合意がされつつあるから。
４． 新年度予算の成立が遅れ、最終的に民主党政権の総辞職となり、暫定政権が作られるが結局総選挙が３月から４月ごろに行われることになる。
５． インターネットや地デジ放送によるマインドコントロールを始める前に、伝統的な政治家を追放しておく必要がある。
多分、こうしたことと同時にもっとひどい社会的混乱が引き起こされるのだと思う。そして、ほぼ同じようなことが時期は異なるだろうが、アメリカでも起こるだろう。
＊6月8日の記事「近づく戦争・テロ社会、これらの動きを止めるべきでは？」から一連番号を付しています。＜＜214＞＞
ここまで
コメント１より引用
01. taked4700 2010年10月11日 11:31:22: 9XFNe/BiX575U : lGNDKvYXUp
実をいうと、これには国際的な要素もあるのです。
１．中国のバブルがはじける。
２．アメリカの中間選挙が迫り、それへの対策が動き出す。
３．北朝鮮で政権移行が本格的に始まる。
４．中近東で国際的な摩擦が始まる。
５．中南米で何らかの政変が起こる。
まだまだありますが、これらがやはり年明けから年度替わり、または２００３年ぐらいまでに実現化する可能性が強いのです。
今後５年から１０年程度で日本社会は激変するしかないのですが、同時に世界情勢も大きく変わるはずです。
ここまで
私が気になるのは、２０１２年という年です。
何か９．１１のようなものを再び起こされるのではないかということです。
もしくは地震・気象兵器発動による地球規模の危機の演出とか、
緊張状態を意図的に作りだすとか。
戦争画策が高まっている！！
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９１１はアメリカの緊急連絡番号
２００１年９月１１日に起こったアメリカ同時多発テロ、あまり知られていないが、９１１はアメリカの救急車を呼びだす電話番号であり、アメリカ同時多発テロが起こった当日は、大規模な防空演習が行われていた日だった。そして、そのため、不審な航路を飛ぶ飛行機があっても空軍機のスクランブル発進をやらない体制になっていた。だからこそ、４機もの大型飛行機が好き勝手に数十分も飛び回って世界貿易センタービルなどに激突が出来たのだ。
日本の緊急番号と言えば１１９番とか１１０番がそうだ。１月１９日とか１月１０日が当たるが、これらの日に特別な意味はなさそうだ。しかし、多分、年明けから年度替わりの３月ぐらいにかけ、日本はかなりな変革期を迎える可能性が高い。
２大政党制が生まれた英国で２大政党制が崩れ実質的に３党体制になったが、同時にほぼ全世界で政治の不安定化が進んでいる。日本は戦後半世紀に渡って続いた自民党独裁体制が崩れ、民主党の衆参両院での優位も既に失われつつある。アメリカでのティーパーティ運動も一種の２大政党制崩しと言えるだろう。
これらの背景にあるのが、インターネットやデジタルテレビ放送を通じた世論コントロール、マインドコントロールの技術的進歩だ。明示的にニュースそのものをコントロールすることで世論形成を一定の方向へ誘導するばかりではなく、サブリミナル効果を使って黙示的に人々の態度を変容させることが出来るようになっている。
傀儡政治家を作ることは元々コストがかかるし、責任の所在がはっきりしてしまい、あまりに極端な政策を実行させたら引退させるしかない。インターネットやデジタルテレビ放送なら、責任者の顔が出るわけではないし、そもそもニュースや情報の発信者自体が即座に作り出せる。
日本においては来年夏が一応地デジ化の完了する時期だ。本格的なマインドコントロールが始められるのは地デジ化が完了してからかと思うと多分そうではない。なぜならば、以下のような特殊な条件が日本にはあるからだ。
１． 円高が続き、日本の輸出企業の業績が悪化することにより、その周辺企業の業績が急激に悪化し、年明けごろから倒産が増えてくる。基本的に新年度を迎える前に廃業する企業も多いはずだ。
２． 小沢一郎氏の問題。政界内でごたごたが続き、独立派と対米追従派の内部抗争が表面化する。大阪地検の証拠改ざん問題や尖閣沖での巡視船と中国漁船との衝突ビデオの公開問題などが市民レベルで議論され、検察審査会へ審査の申立てが行われる。
３． 新年度の税収見込みがどんどんと落ち込み、新年度の国債増発が避けられなくなるが、同時に、金融機関の国債引き受けが消極姿勢を見せ始める。これは、世界各国の国債増発が極端になり、国債のリスク資産化がほぼ避けれないと言う国際的な合意がされつつあるから。
４． 新年度予算の成立が遅れ、最終的に民主党政権の総辞職となり、暫定政権が作られるが結局総選挙が３月から４月ごろに行われることになる。
５． インターネットや地デジ放送によるマインドコントロールを始める前に、伝統的な政治家を追放しておく必要がある。
多分、こうしたことと同時にもっとひどい社会的混乱が引き起こされるのだと思う。そして、ほぼ同じようなことが時期は異なるだろうが、アメリカでも起こるだろう。
＊6月8日の記事「近づく戦争・テロ社会、これらの動きを止めるべきでは？」から一連番号を付しています。＜＜214＞＞
ここまで
コメント１より引用
01. taked4700 2010年10月11日 11:31:22: 9XFNe/BiX575U : lGNDKvYXUp
実をいうと、これには国際的な要素もあるのです。
１．中国のバブルがはじける。
２．アメリカの中間選挙が迫り、それへの対策が動き出す。
３．北朝鮮で政権移行が本格的に始まる。
４．中近東で国際的な摩擦が始まる。
５．中南米で何らかの政変が起こる。
まだまだありますが、これらがやはり年明けから年度替わり、または２００３年ぐらいまでに実現化する可能性が強いのです。
今後５年から１０年程度で日本社会は激変するしかないのですが、同時に世界情勢も大きく変わるはずです。
ここまで
私が気になるのは、２０１２年という年です。
何か９．１１のようなものを再び起こされるのではないかということです。
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緊張状態を意図的に作りだすとか。
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