【資料】朝日と読売の「人工地震」
＆「地震兵器」に関連する見出しの、続編です。
日経には、地震兵器に関する記事はありませんでした。
「人工地震」に関連する注目記事
東海大、爆破実験で地震の巣を解剖――岐阜・静岡・千葉で実験。1982/09/29, 日本経済新聞 夕刊, 15ページ, , 604文字
東海地震の発生場所とみられている静岡県・駿河湾の海底の地殻構造を解明するため、ダイナマイト爆破による人工地震実験が二十九日未明、東海大学の田望海洋学部教授らの手で実施された。科学技術庁の依頼によるもので、中部地方から関東地方にかけて広域に配置した地震計で人工地震波をキャッチ、東海地震の予知に役立つ解析データを得るのが狙い。
実験は、岐阜県本巣郡根尾村、静岡県田方郡天城湯ケ島町、それに千葉県・野島崎沖五十キロの海底の三カ所で一―五トンのダイナマイトを爆発させた。
発生した地震動は、陸地部に四十二カ所、駿河湾と相模湾沖の海底七カ所に設置した地震計でとらえられ、地震波が伝わる速度の違いから地殻の構造を調べる。これまでに伊豆半島や中部地方を南北に切る地域で同様の実験が二回実施されており、今回の実験結果を合わせて解析すれば、地震の巣である駿河トラフ（海底の溝）周辺の地殻構造がはっきり浮き彫りにできる、と科学技術庁は期待している。
駿河トラフは、フィリピン・プレートが日本列島の乗っているアジア・プレートの下に潜り込んでいる場所。ここを境に下方に引っ張り込まれている陸地側がピンと上にはね返ると、東海地震が起きると考えられている。
駿河トラフでは、これまで村内必典千葉大教授が超音波を利用した方法でプレートの潜り込み現象を確認しているが、今回の人工地震実験では、一段と詳細なデータが得られるとみられている。
神奈川県の地震実験、大き過ぎた――国鉄カンカン、変電所停電で新幹線遅れる。1984/03/12, 日本経済新聞 朝刊, 31ページ, , 715文字
十一日、神奈川県防災消防課が同県小田原市内で行った人工地震実験の規模が予測より大きかったことから、近くの新幹線の変電所が停電、新幹線四本が四十五分から二十分遅れた。国鉄は十二日にも同県に抗議することにしている。
同課によると、実験は震災時の被害想定作成のため計画された。小田原市寿町の酒匂川河川敷で地下百メートルの地点に埋めたダイナマイト三百キロを爆破させ、同県内の三十地点と東京・江東区夢の島、昭島市の計三十二地点で振動波の伝わり方を観測するのが目的。実験に先立つ数値計算では震源で震度３（弱震）、五百メートル離れると同１（微震）となっていた。
ところが十一日午前二時二十二分、実際に爆破させると、約六百メートル離れた東海道・山陽新幹線鴨宮変電所の感震器が８０ガル＝震度４（中震）相当＝を記録、自動的に停電してしまった。同新幹線総合指令所は新横浜―熱海間を点検すると同時に同区間の一部を午前七時すぎまで徐行させたため、東京発博多行きひかり２１号が四十五分遅れたのをはじめ後続の下り列車三本が四十分から二十分遅れた。
同課の堀郁夫副技官は「変電所も河川敷上にあり軟らかい地盤だったので、震度を算出する数式と合わなかったかもしれない」と説明、さらに「事前に国鉄本社で実験の説明会をするなどできるだけのことはしている。国鉄内部でもっと周知させていれば、こんな騒ぎにはならなかったはず」といっている。
これに対して国鉄は「震度１の地震を発生させるとの説明だったので現場に周知徹底しなかった。８０ガルも出るような実験と分かれば当然断っている。これだけの影響が出たのだから今後は中止するよう申し入れる」と、県側の姿勢に厳しく反発している。
東北・上越３回１８分間、“幻の地震”新幹線止める――感知器が誤作動。1984/12/07, 日本経済新聞 朝刊, 31ページ, , 937文字
六日午後から夜にかけて、東北・上越新幹線の地震を探知する感震器が三度にわたって震度４（中震）程度の揺れを感じて送電装置が自動的に停止、両新幹線の運転が合わせて十八分間ストップした。このため上下八本の列車に最高八分の遅れが出た。しかし、気象庁によると、その時刻に地震が発生した事実はなく、“幻の地震”。この感震器は海底を震源とする太平洋側の大型地震をいち早くとらえ、運転を止める国鉄自慢の「対震列車防護装置」だが、国鉄では事態を重視し、感震器設置場所へ専門家を派遣、本格的な究明を始めた。感震器の誤作動は東北・上越新幹線開業以来、初めて。
同日午後三時五十八分ごろ、千葉県銚子市猿田町にある国鉄の海岸用感震器が地震を感じ、東北新幹線の大宮―宇都宮間と上越新幹線の大宮―高崎間で上下線が停電した。次いで午後四時三十四分ごろ、同じ感震器が再び作動、同一区間で停電が発生した。さらに午後六時五十二分ごろにもこの感震器が働いて送電がストップした。この三回の停電で、両新幹線は合わせて十八分間、運転が止まり、東北新幹線の盛岡発大宮行き上り「やまびこ二四号」の八分を最高に、合計八本に遅れが出た。
国鉄によると、揺れを感じた感震器は、太平洋岸沖合で発生した地震の波が線路に達する前にいち早くとらえ、この時間差を利用して列車の運転を事前に止めようという対震列車防護装置の一部。三浦海岸から八戸にかけて合計八カ所に設けてある。揺れを感じ始めるのは四〇ガル（震度４相当）以上だが、復旧後、ＣＴＣ（列車集中制御装置）が平常速度での運転再開を指示していることから、感震器がつかんだ揺れの強さは八〇ガル未満らしい。
この感震器からわず九・五キロメートルのところに気象庁銚子地方気象台の地震計があるが、同気象台によると、三回とも地震は観測されなかったという。
国鉄本社施設局では感震器が誤作動した原因として（１）感震器設置個所の近くで土木工事があり局地的な揺れを感じた（２）ネズミなど小動物が感震器を揺らした（３）感震器が故障した――などが考えられるという。
東海道・山陽新幹線ではことし三月、神奈川県小田原市内で行われた人工地震実験で予想以上の揺れが起きたため、列車が止まるハプニングが起きている。
地下１０キロまで探査、人工地震装置を高度化、地球総研――石油や金属発見に威力。1987/01/14, 日経産業新聞, 20ページ, , 514文字
地球科学総合研究所（本社東京、社長鳥羽武文氏、資本金二十億円）は海底や地下に眠る石油や天然ガスを探す地殻探査システムで、現在のシステムより十分の一小さい信号まで検知できる装置を、四年間に五億円かけて開発する。地表で人工地震を起こし、地底からはね返ってくる微弱な信号をセンサーで捕らえて、コンピューター処理で地殻構造を明らかにするもので、現在の八キロメートルよりさらに深い地下十キロメートルのところの石油資源も探し当てられるという。
これまでは米国のテキサス・インスツルメンツ社やリットン・インダストリー社が地殻探査システムを開発しているが、一マイクロ（百万分の一）ボルトの信号しか捕らえられず、調査できる距離も、直線で八キロメートルどまりになっている。そこで〇・一マイクロボルトの信号をキャッチし、直線で二十五キロメートルの地下断面図をより細かく調べることを目標にする。
また五キロ四方にわたって地下の立体構造を描くことができ、遺跡や金などの鉱物資源の探査にも役立つという。
エアガンから発射した圧縮空気は地中に伝わり、断層や岩の種類が違う層に当たると、はね返ってくる。この波をセンサーで捕らえて地下に石油があるかを検討する。
地球に穴掘る！超深層ボーリング――地球構造は？ガス資源は？（日曜版）1990/01/21, 日本経済新聞 朝刊, 17ページ, 有, 1760文字
半径およそ六千四百キロの地球に、深い穴を掘って、その誕生の秘密を探り、現在の健康状態を診断しようという計画が日本をはじめ世界各国で活発になってきた。太陽系の果てまで探査機を送り、六千五百メートルの深海にも潜った人類だが、深層地下はまだ手の届かない謎（なぞ）の宝庫だ。地球を掘り進む科学の手は、深奥に迫ろうとしている。
スカンジナビア半島の付け根、ソ連のコラ半島に世界で最も深い穴はある。先カンブリア紀（地球の誕生から五億六千万年前まで）の大陸地殻の構造解明のため、一九七〇年に掘り始めた。現在の深度は一万二千七十メートル。
二番目に深いのは米国オクラホマの石油掘削の井戸で、九千五百八十四メートルに達している。西独のオーバーファルツでは古生代（五億六千四百万年前から二億四千万年前まで）の大陸地殻の衝突によって形成された構造を解明するため、四千メートルの予備坑の隣に約四百五十億円の予算で一万四千メートルの穴を来年から掘り始めるという。
スウェーデンのシルヤンでは隕（いん）石の落ちた跡を掘っている。生物の死骸（がい）とは別の起源を持つ天然ガスが存在することを証明するため、七千五百メートルの深さまで穴をあける計画だ。
深い穴を掘るのは、地上からいくら眺めても地下構造は簡単につかめず、隔靴掻痒（かっかそうよう）の思いが募るからだ。人工地震を起こしたり、電磁波を使ったりして地球を調べても実際に掘れば、予想と現実が異なることが多い。コラ半島でも、当初地下六千五百メートルにあると考えていた地殻の境目が、その二倍掘っても見つかっていない。
地球掘削ブームの最初は一九六〇年代で、地球を知ろうという機運が盛り上がった。七〇年以降は米ソのほか日本でも岩手県・水沢を掘削候補地に決めるまで計画が進んだが資金不足でとんざした。
生物を理解するには、すでに死んでしまったものより生きているものを対象にした方がはるかに有効だ。地球の解明でも活動的な地域を選んだ方が得られる情報は多い。地球が生きているあかしである造山運動はコラ半島では十億年前、オーバーファルツでは二億年前に終わっている。現在でも活動している数少ない陸地、それが日本だ。
一九八八年に陸上学術ボーリング候補地集が発行され、日本でも深層掘削が現実味を帯びてきた。日本学術会議のワーキンググループがまとめたこの資料には三陸、南鳥島、四国の大歩危（おおぼけ）など十二カ所が候補地として挙がっている。科学技術庁と文部省の二つのグループがこれをもとに超深層ボーリングを計画している。
科学技術庁・国立防災科学技術センターの塚原弘昭室長によると、伊豆半島では十キロ掘り進んだだけで日本の下に潜り込んでいる太平洋プレートに到達できる。こんな場所は陸地では珍しい。東海地震の仕組みの解明が期待されるという。また小笠原の父島付近は地球の皮膚ともいえる地殻が地球上で最も薄いところとして知られている。地下七千―八千メートルからマントル物質をそのまま取り出せる場所だという。
昨年、石油公団からの委託で帝国石油と石油資源開発の二社が新潟県の白根市と高柳町でそれぞれ六千メートル級の試掘を始めたことも関係者を勇気づけている。現在日本で最も深い穴は五千三百十五メートル（新潟県・信濃川河口沖）だが、それを超える掘削計画だ。一万メートル以上の深層掘削でものをいうドリリング・エンジニアの腕が、この計画によって磨かれ、貴重なノウハウが蓄積できるという。
ドリリング・エンジニアの一人、掘削候補地の選定にもかかわった石油資源開発の浅井忠一郎・作井部次長は「（日本は火山国だけに）地下は四百度を超える高温になり、それが掘り進む上で最大の課題になる。しかし、技術的ハードルを一つ一つ越えれば、硬い岩盤を一万メートル以上掘削することは困難だが決して不可能ではない」と意欲を燃やす。
「アポロ１１号が月の石を持ち帰って月の起源と歴史を理解できた。地球内部を知るためには地下から直接岩石を採取することが必要だ。格好のボーリング地点があり、経済力のある日本はこうした夢の追求に貢献すべきだ」と、静岡大学理学部の新妻信明教授は話している。上っ面をなでていた地球科学が核心に踏み込む武器、それが超深層ボーリングだ。
石油公団、新潟県柏崎に、石油開発の実習場――人工地震装置など建設。1991/09/11, 日経産業新聞, 16ページ, , 271文字
石油公団は十一日、新潟県柏崎市で石油探鉱・開発のための実証フィールド（仮称）の建設を始める。人工地震を起こす区域を設定するほか、実験井を掘って探鉱技術の実地試験や国内外の技術者の実習をする。こうした実習場は日本で初めてで、九二年四月にも完成させる。
建設地は同市の平井地区で、面積は約二十四万平方メートル。深さ千メートル程度の実験井を三本掘るほか、長さ千メートルと五百メートルの長さにわたって人工地震を起こすための道路を建設する。投資額は合計約三十億円。実証フィールドでは石油・ガスの埋蔵量を効率的に確認するための技術や機器の試験を進める。
石油資源開発、来月から、スマトラ島で試掘――天然ガス利権取得。1991/09/14, 日経産業新聞, 5ページ, 有, 766文字
石油資源開発（ＪＡＰＥＸ）はカナダの石油・ガス会社のガルフ・カナダ（本社カルガリー）の子会社から、インドネシアの北スマトラＡ鉱区での開発利権を五〇％取得した。十月に試掘を始め、二年程度で開発に移行する予定。天然ガスが主体とみられる。埋蔵量は七兆立方フィートと、二十年間にわたり毎年五百万トン以上の液化天然ガス（ＬＮＧ）を供給できる能力が期待されており、同じスマトラ島のアルンの液化設備とも近い利点がある。
鉱区はスマトラ島の北部東側で面積は三千百三十四平方キロメートル。ガルフ・カナダの全額出資子会社であるアサメラ・オイル（インドネシア）から利権を取得した。アサメラは資金不足から利権を一部手放したとみられる。ＪＡＰＥＸは見返りとして、探鉱・開発事業費のうち七千万ドル（約百億円）までは全額負担する。これを超える部分は、アサメラと折半で投資する。
今月中に、日本鉱業、日商岩井も出資して新会社のアチェガスアンドオイル（仮称）を設立、利権を移して事業を進める。商業生産に移行できた場合は、生産したガス・石油から探鉱・開発費用を回収し、その後は七〇％がインドネシア国営石油のプルタミナ、一五％ずつがアサメラと日本の取り分になる。
アサメラはすでに、人工地震による探鉱を進めており、ＪＡＰＥＸなどは六本の試掘井を掘るほか、延べ七百五十キロメートルの人工地震による探鉱を実施することで合意している。
この鉱区の北側約百キロメートルには、米モービル、プルタミナなどがアルン・ガス田を開発し、年間一千万トンのＬＮＧ生産設備を稼働、日本の電力、ガス会社に約八百万トン供給している。これは日本のＬＮＧ使用量（年三千六百万トン）の二割以上に当たる。ただ、アルンの埋蔵は減っており、今回の鉱区から生産したガスをアルンで液化することになる可能性もある。
３２ヵ国の地震データ、１カ所に集積、地下核実験監視の武器に――米拠点に集め解析。1994/03/19, 日本経済新聞 夕刊, 11ページ, , 1134文字
冷戦崩壊後も各国で続いている地下での核実験を監視しようと、世界中の地震観測網を活用、観測データを通信回線で一カ所に集めて詳しく解析する世界規模の試みが来年一月からスタートする。現在、核実験の全面禁止を目指す包括的核実験禁止条約の作成交渉が日本を含む約四十カ国で進んでいるが、地下核実験による地震は独特の波形が観測されるため、同条約発効後はこの解析システムが、実際に地下核実験が行われたかどうか検証する有力な“武器”になると期待されている。日本からは気象庁の地震観測所（長野市）が参加する予定だ。
計画を進めているのは、多国間で軍縮問題を検討する唯一の国際機関「ジュネーブ軍縮会議」の地震専門家グループ。同グループは、地震観測によって地下核実験を監視する方法について研究している。
それによると、米ワシントンに「国際データ・センター」を設置し、世界三十二カ国にある主要な地震観測所五十三カ所と専用回線で結ぶ。各観測所は二十四時間リアルタイムで、全観測データを同センターに送るが、核実験による人工地震のデータも同センターに瞬時に集まることになる。
この実験に参加予定の気象庁地震観測所では九二年五月、中国が新疆ウイグル自治区内で行った地下核実験による地震波形をとらえている。同センターはこうしたデータを世界各地の観測所から集めることで、一観測所だけでは分析精度に限界がある核実験の場所、規模を精密に計算できる。本格稼働すれば、比較的小規模の数キロトン（広島型原爆は十五キロトン）までの核実験を判別することが可能になるという。実験は当面、一年間続ける予定。
地震観測データを活用した地下核実験の監視は八〇年に実験的にスタート。これまで二段階に分けて研究を進めてきた。これまでの研究で、地下核実験は自然地震に比べ浅いところで行うため地震波形が単純なパターンになることや、自然地震では必ず表れる横波（Ｓ波）がほとんど観測されないことなどが分かっている。
核実験は六三年の部分的核実験禁止条約によって地下以外は禁止されたが、米国、旧ソ連、中国など核保有国は地下核実験を繰り返してきた。このため同軍縮会議は七六年、専門家グループを設置し、約三十カ国の専門家が核実験検証のための研究を進めてきた。日本からも気象庁、外務省の専門家が同グループに加わっている。
ただ、新システム稼働への課題は少なくない。新システムへの参加に強制力はないが、高度な観測設備を備えることが必要なため、現実には発展途上国などの観測所がすべて参加するのは難しい。気象庁地震観測所の望月英志所長は「この地震観測所は世界的にも一級の観測機器がそろっている。正確なデータを提供し、国際貢献していきたい」と話している。
地表で地震発生？、１０年で５０００回以上――気象庁調査でナゾの結果。1994/10/24, 日本経済新聞 朝刊, 17ページ, , 792文字
地表で地震が発生？――。気象庁が過去十年間に震源の深さを決定した地震の多くが、実際には起こり得ない地表付近で発生していたことが気象庁の研究グループの調べでわかった。日本海東縁部などの地域で五千回以上も深さ〇キロで地震が起きたことになっていた。震源決定の計算処理過程で誤差が生じ、結果的に深さ〇キロに集まったとみられる。震源の深さの決定の難しさが浮き彫りになった。
気象庁地震予知情報課の桑山辰夫氏と気象研究所石川有三氏らの研究グループが過去のデータを洗い出した結果明らかになったもので、「気象庁震源の問題点」と題した論文のなかで指摘した。
研究グループは一九八四―九三年に、気象庁がコンピューターで決定したすべての地震を調べた。その結果、深さ〇キロに五千四百二個の地震が発生。北海道東方沖に近い千島海溝付近や日本海溝北部、日本海東縁部、鹿児島県東方沖、島原半島南西沖に分布していた。
火山性の地震は非常に浅い震源であるものの深さ〇キロの地表で発生することはあり得ないため、研究グループはデータの不正確さによって誤差が生じ、震源が〇キロに集まったとみている。研究グループはコンピューターの計算値を鵜呑（うの）みにしないほうがいいと、訴えている。
気象庁地震予知情報課では、震源が深さ〇キロに決まる理由について（１）観測網の外で観測された（２）地震が小さく、観測できた所が少ない（３）プレート（岩板）が沈み込んでいるところなど水平方向で波の伝わる速度が変化した（４）工事の発破など人工地震――などが原因とみている。
「震源の深さ分布は一般に〇―三十キロと幅を持たせて発表しているうえ、深さの誤差はあっても東西南北の方向の誤差は少なく、防災上は問題ない」（地震予知情報課）としている。今年四月からは全国百五十カ所に観測点を設けた津波地震早期検知網が稼働しており、観測精度も向上したという。
人工地震起こし地殻探る、東大地震研など岩手県内で、防災へ地下地図作成。1998/08/04, 日本経済新聞 朝刊, 34ページ, , 505文字
岩手から秋田県にかけての地殻構造を調べている東大地震研究所、東北大など全国十五の大学と気象庁、地質調査所などの合同観測チームは三日、岩手県内で四日から人工地震を利用した本格的な地震探査を行うと発表した。
合同観測は昨年十月に始まった。来年春をめどに、地殻の組成などを詳細に描いた「地下地図」を完成させ、防災対策に充てたい、としている。
今回は花巻市など岩手県内十三カ所にダイナマイトを仕掛けたり、地震に似た震動を起こす車（バイブロサイス）で人工地震を起こし、約千個の地震計で計測する。
観測チームの長谷川昭東北大教授（地震学）によると、人工地震の揺れを解析して、地震活動と密接に関係する活断層の広がりや、地中深部の構造を調べる。
観測の中心は、一八九六（明治二十九）年の陸羽地震（Ｍ７・２）で現れた奥羽山脈付近の千屋断層を含む、岩手県沖から秋田県沖の東西約百五十キロ。地下で千屋断層につながる、岩手県側の北上低地帯西縁断層系の地下への広がりなどを調べる。
長谷川教授は「昨年は秋田県側で調査したが、ことしは岩手県側が中心。あまり知られていない内陸地震発生のメカニズムが分かるのではないか」と期待を寄せている。
中部活断層帯と宮城県沖、地震重点調査域に、観測網を強化。2001/07/07, 日本経済新聞 朝刊, 38ページ, , 428文字
政府の地震調査研究推進本部は六日、全国の地震調査観測計画を四年ぶりに見直した。巨大地震発生の可能性が高いとみられる長野県松本市近郊の活断層帯と宮城県沖の二カ所を重点調査域に追加し、観測網を強化する。常時観測する海底地震計の増設や、人工地震を使った陸域・深海底の探査の強化も打ち出した。
重点観測するのは、新潟県糸魚川の南方から松本市近郊を通り、静岡に至る糸魚川―静岡構造線（中部活断層帯）と、一九七八年にマグニチュード（Ｍ）７・４の宮城県沖地震を起こした海底震源域。糸魚川―静岡構造線では、三十年以内にＭ８級の巨大地震が起きる確率は一四％、宮城県沖についてはＭ７・５―８級地震が九八％という数値が発表されている。それぞれ地震観測や地下構造探査、関連歴史資料の調査などを実施するとしている。
地殻変動調査では陸域に加えて深海底についても強化する。三陸沖や東海沖などでは過去にＭ８級の地震が起きており、海底変動が観測できれば、予知研究に弾みがつくとみている。
東大など、あすから、宮城県沖地震の想定地域、地下構造を調査。2004/08/05, 日経産業新聞, 6ページ, , 402文字
東京大学地震研究所と海洋研究開発機構は四日、宮城県沖地震が想定される地域で大規模な地下構造調査を六日から実施すると発表した。地震計を計二百二十二台使い、人工地震を約二千九百回起こして振動を測る。
宮城県の沖合約五十キロメートルおよび七、八十キロメートルで海岸とほぼ平行した長さ三百キロメートルの線上に地震計をそれぞれ二十一台、三十一台設置。さらに沖合二百五十キロから陸に向かう線上の海底に二十二台、陸上にも百五十台設置する。
場所を替えながら水深百メートルで圧縮した空気を使った人工地震を計二千七百五十回、四十キログラムの爆薬を使った人工地震を百五十回起こす。陸上でも一回、三百キログラムの爆薬で起こして、その際の振動を測定する。九月八日まで取り組む。
人工地震を解析することで、実際の宮城県沖地震の際に大きく滑る海底の大きさや特徴を調べる。調査には北海道大学と東北大学、千葉大学、九州大学が参加する。
キーワード――人工地震、活断層の調査に利用（日曜版）2005/01/16, 日本経済新聞 朝刊, 29ページ, , 225文字
ダイナマイトを爆発させたり、起震車という特別な車で地面を振動させると、地震波が発生する。地震波は地層の境界面やたい積層と岩盤との境界面で反射して地表に戻ってくるので、これらを計画的に配置した地震計群でとらえると、狙った地域の地下の断面画像が得られる。
地震を起こす活断層を調べたり、地下に眠る石油などの天然資源の埋蔵状況を探るのによく用いられる。
難しいのは断面画像の判読。患者のレントゲン写真から病巣を読みとる医師と同様、専門知識や技量が必要だ。
帝石など、リビア鉱区取得１年、本格探鉱が始動へ――参入意欲衰えなし。2006/10/03, 日経産業新聞, 19ページ, 有, 1325文字
日本企業がリビアで六鉱区の権益を落札してから三日で一年。開発の主導権を持つ帝国石油など三社は今月から相次いで鉱区内で本格的な探鉱作業を始める。十二月には新たな鉱区が入札されるが、これにも日本勢は積極的。原油価格の高騰は一段落したが、未探鉱の有望鉱区が数多く残るリビアへの参入意欲は強いままだ。
最も開発への動きが速いのが帝国石油。今月から人工震動を使って地下の様子を探る「地震探査」を内陸鉱区で始める。リビア側の情報で油層がある可能性が高いとみられる地域、五百平方キロメートルの詳細な探査をする予定。二〇〇八年初めに試掘し、最短で一〇年からの商業生産につなげる。
帝石は調査の結果、「数千万バレル程度の原油が埋蔵する油層が複数あり、全体で一億バレルくらいは望めるのでは」（仙石雄三・北アフリカ事業部主管）とみている。
二鉱区で開発を主導する石油資源開発は、陸上側の鉱区で十一月から、海上鉱区でも年末までに地震探鉱を始める予定だ。首都トリポリ沖の海上鉱区を持つ新日本石油開発も年末までに地震探鉱を始める。周辺には日量五万バレルを超える原油を生産中の油田があり、大型油田の発見を期待する。
二〇〇三年まで国際的な経済制裁が続いたリビアは、外国資本による油田開発が滞り、現在の原油生産量は日量百四十万バレルとピーク（一九七〇年）の半分程度。未発見の油田がまだ多く残るとみられており、新規油田発見の期待は大きい。日本勢は各社ともトリポリに現地事務所を設置、常駐者を置いて鉱区の調査を急いでいる。
開発企業側は採算面でも強気な姿勢だ。開発コストは開発会社とリビア側と半分ずつ負担することになっているが、減価償却をしないリビアの会計方法もあり、「十分な埋蔵量が確認されれば、生産開始から三―四年で利益が出る」（帝国石油）としている。
リビアは十二月二十日、外国企業向けに十四鉱区の入札を実施する予定。日本勢では前回落札に成功した開発会社のほか、大手商社などが参加に意欲を示す。九月末に行われたリビア側の事前の資格審査は申請企業の半分ほどが落ちる厳しいものだったが、日本勢はほとんどが入札を認められた。
日本企業がリビアでの権益取得に積極的なのは、入札で有望鉱区が手に入る数少ない国だからだ。
リビアの油田は需要の多い軽質原油を生産するが、日本企業が開発の主導権を持つ五鉱区は、いずれも生産後の開発会社の原油の取り分は六・八―八％と低率。ほとんどがリビア政府の取り分となる。それでも、資産の質量ともに劣る日本勢にとっては貴重な資産を得るチャンスと映る。
「リビア側はまだ、『一丁目一番地』は入札に出していない」というのが十二月に入札する鉱区を見た石油開発業界関係者の反応だ。これまで二回の入札でも、最も有望な地域の入札は見送られた。
資源国有化の波が世界的に強まるなか、有望油田の権益獲得は日本政府も後押ししようとしている。「一丁目一番地」を狙う日本勢は、既存鉱区の積極的な開発でリビアを重要視する姿勢を示し、リビア側の出方を慎重にうかがう。しばらくはそんな状態が続きそうだ。
（宇野沢晋一郎）
【図・写真】帝石は人工地震による探鉱に向けて、鉱区内の調査を進めている
９日観測の地震波、「自然と違う特徴多い」――気象庁、過去の波形比較。2006/10/12, 日本経済新聞 大阪朝刊 (社会面), 16ページ, 有, 456文字
気象庁は十一日、核実験を実施したと発表した北朝鮮の北東部で九日観測された地震波形と、過去に同国で発生した自然地震の地震波形との比較から、「異なる特徴が多い」と発表した。今回の地震波形について、「核実験など人工地震の典型的な地震波に似ている」と分析している。
ただ、同庁地震津波監視課の鉢嶺猛課長は、「自然地震でも震源地が深い場合、今回と似た波形を示すことがあり、自然地震の可能性を完全には否定できない」としている。
同庁は、二〇〇二年に今回の震源地から約七〇キロの地点で発生したマグニチュード（Ｍ）４・６の地震波形と、今回の地震波形を比較。〇二年のデータは小さいＰ波（初期微動）の後に大きなＳ波（主要動）があるが、今回の地震波形はＰ波が急激に大きく立ち上がった後、小さいＳ波が続いた。
気象庁は国内の観測データでは、地震波形が小さく分析が困難なため、震源地から約三四〇キロの中国・牡丹江で観測した地震波形データを利用した。
【図・写真】地震波について説明する気象庁地震津波監視課の鉢嶺猛課長（１１日午後、気象庁）
帝国石油、茨城沖でガス田試掘――関東近海で３０年ぶり。2007/05/30, 日本経済新聞 朝刊, 9ページ, , 497文字
国際石油開発帝石ホールディングス傘下の帝国石油は六月末から、茨城県北部の沖合二十キロメートル付近の海域で天然ガス田の試掘を始める。人工地震を使った調査の結果から、ガスの埋蔵が有望と評価。関東近海では約三十年ぶりに本格的なガス田の探査に踏み切る。工業地帯に近い関東地方でガス田が発見されれば、産業用燃料の貴重な供給源となりそうだ。
試掘費用は三十億―四十億円の見込み。帝石が八割を負担、残り二割はジャパンエナジーが出資する。商業生産可能な量の天然ガス埋蔵が確認できれば、最短で二〇一〇年代初頭には生産を始める方針だ。
天然ガスは石油製品より二酸化炭素（ＣＯ２）の排出量が少ないため、環境面の配慮から工場の燃料として利用が増えている。都市ガスの国内需要は〇六年度まで二十九年連続で増加した。
都市ガスの主原料である天然ガス需要に占める、国産のシェアは四％弱。ほとんどを輸入の液化天然ガス（ＬＮＧ）に頼っている。ＬＮＧは中国やインドが購入を始めるなど、世界的に需要が拡大しており、今後価格の高騰が見込まれている。国産天然ガスはＬＮＧより輸送コストが割安なため、低廉な価格での供給が可能な利点がある。
［０１：４５］桜島噴火予知で地下構造を調査 京大など2008/10/09, , 日経速報ニュースアーカイブ, 467文字
京都大学など全国１１大学と気象庁、海上保安庁は１１月、桜島（鹿児島）でダイナマイトを使った地下構造の調査を実施する。３．４トンのダイナマイトを使った過去最大規模の調査で、人工的に起こした地震の影響を解析。地下のマグマの状態を調べ、噴火の予知につなげたい考えだ。
ダイナマイトの爆破で人工地震を起こし、火山の地下構造を調べる調査は１９９４年に鹿児島・宮崎県境の霧島山で始めた。今回が１２火山目。
１１月５日の夜から６日未明にかけて、桜島周辺の１５カ所でダイナマイトを爆発させる。揺れは半径１００メートル以内が震度２程度で、住宅地などでは体感しないという。陸上に６５０カ所、海底に３０台の地震計を設置。京都大学防災研究所が中心となって、来年３月までに結果をまとめる。
同研究所の井口正人准教授によると、桜島の地下のマグマだまりには、この１０年ほどで１億立方メートルのマグマがたまったという。総量は不明だが「次の噴火の準備をしているのは間違いない」（井口准教授）といい、調査にはマグマだまりから桜島にマグマが流れる経路を調べる目的がある。
［１３：２５］気象庁「前回よりマグニチュード大きい」 北朝鮮の核実験で2009/05/25, , 日経速報ニュースアーカイブ, 163文字
気象庁によると、北朝鮮北部で２５日午前に観測された地震のマグニチュード（Ｍ）はＭ５．３と前回の核実験のＭ４．９より大きく、放出されたエネルギーは前回の４倍になるという。
震源地は地震活動が活発でない地域で、観測された地震波には地震時に起こる２つの波のうちＳ波よりＰ波の方が振幅が大きいという人工地震の特徴があったとしている。
桜島のマグマ、人工地震で調査。2009/12/10, 日本経済新聞 夕刊, 16ページ, 有, 484文字
２４年ぶりに年間爆発回数が４００回を超え、活発な噴火活動をしている鹿児島県・桜島の地下にあるマグマの位置や量を計測するため、気象庁と京大などの９大学は１０日未明、ダイナマイトで人工地震を起こして地震波から地下構造を分析する実験をした。昨年１１月に続いて今回が２回目。
正確な計測のため、車の往来などによる震動が少ない夜間に実施。桜島の北東部を中心に掘った深さ１０メートルの穴１５カ所で、午前０時すぎからダイナマイトを順番に爆発させ、約５０メートル間隔で設置した２４６台の地震計で地震波がどのようにはね返るか観測した。
今回、北東部を重点的に調査するのは、昨年の調査でマグマにぶつかってはね返ったとみられる地震波を観測、この区域が鹿児島湾海底のマグマだまりから火口の下へマグマが移動する経路である可能性が高いとみられるため。
京大防災研究所火山活動研究センターの井口正人准教授は「マグマの移動経路が分かればマグマ量を推定できる。毎年データを積み重ね、大規模な噴火の予兆を早期発見したい」と話した。
【図・写真】ダイナマイトで人工地震を起こす（１０日午前、鹿児島県・桜島）
鉱業法、６０年ぶり大改正――資源争奪、新興国に対抗（ニュースの理由）2011/02/14, 日本経済新聞 夕刊, 2ページ, 有, 1168文字
鉱業法という一般になじみが薄い法律の改正作業が国会で始まる。鉱業と聞くと、まず思い浮かべるのは資源を採掘する現場だが、今回の法改正は日本が海域を含めて国土を守り、安全保障にからむ主権を確立させるのに欠かせない要素を持っている。
■ ■
鉱業法制定は敗戦から５年後の１９５０年。以降、本格的な改正はない。それもあって、２１世紀に入り、新興国の台頭やグローバル化で激しさを増す資源の争奪競争に、日本が勝つ体制をつくるのにそぐわない面が強まっている。
六十余年ぶりの大幅改正は国内の資源管理に政府が関わりやすくし、新興国などの資源ナショナリズムに対抗するねらいがある。
改正法案の柱は３点。
まず、鉱業権の設定を出願する企業に、それにふさわしい技術力を求める。他国では鉱業権の入札に際し、技術力や財務基盤を確認するのがふつう。資源競争が激しくなるにつれ、開発力がないブローカーが鉱業権を設定する例が増えている。技術力を許可要件にしていない日本ならでは、といえるだろう。
次は、先願主義の見直しだ。現行法は「鉱業権設定を出願した区域が重複するときは（中略）願書発送の日時が先である者が優先権を持つ」と定める。先願主義には開発を促す利点もあるが、ここにきて具体計画を持たないのに取りあえず出願しておこうという企業が急増している。
「ネプチューン・ミネラルズ・ジャパン」「ノーチラス・ミネラルズ・ジャパン」などと称する海外資本が、小笠原沖の海底熱水鉱床に相次ぎ出願しているという。
そこで、原油や天然ガス、また熱水鉱床など重要な資源の鉱業権設定は先願主義をやめ、開発企業の選定への政府の関わりを強める。鉱区の候補地を決めて開発企業を公募し、基準をみたす業者を選べるようにする。
３つ目は、資源探査の段階から許可制にする規制の取り入れだ。探査は人工地震や磁力を活用して精度が高い地下構造の情報を集める作業。ある区域を占有して進めるため周辺に住む人に悪影響をおよぼす場合がある。
日本は探査を規制していない珍しい国だ。それを国際標準に合わせて探査を希望する企業に技術力などの要件を課す。とくに排他的経済水域（ＥＥＺ）で、国連海洋法条約にもとづく探査への「主権的権利」を行使するのがねらいだ。
鉱物にかぎらず森林資源も外資に買収される例が増えている。それを一概に弊害とは決めつけられないが、国の安全保障に直結する重要な資源の管理に無防備だった反省が、鉱業法の改正法案には込められている。
■ ■
今回、法案づくりに携わった経済産業省は、その作業をできるだけ静かに進めるよう首相官邸に求められた。法改正のねらいを周辺国に知られ、摩擦が強まるのを心配してのことだとしたら、主権のあり方への政府中枢の意識の希薄さを映しているのではないか。
（編集委員 大林尚）
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鉱業法、６０年ぶり大改正――資源争奪、新興国に対抗（ニュースの理由）
2011/02/14, , 日本経済新聞 夕刊, 2ページ, 有, 1168文字, スコア：79
桜島マグマ、人工地震で調査、噴火活発化で、気象庁など。
2010/12/09, , 日本経済新聞 西部夕刊 (社会面), 20ページ, 有, 394文字, スコア：99
防災研など、列島の地殻底部、岩石付着を実証、プレート地震解明に一歩。
2010/07/09, , 日本経済新聞 朝刊, 38ページ, 有, 491文字, スコア：94
［０３：００］列島の地殻底部の岩石付着を実証 プレート地震解明に一歩
2010/07/09, , 日経速報ニュースアーカイブ, , , 490文字, スコア：94
桜島のマグマ、人工地震で調査。
2009/12/10, , 日本経済新聞 夕刊, 16ページ, 有, 484文字, スコア：99
３階建て木造住宅耐震実験、「長期優良」でも倒壊、防災研、震度６強に耐えず？
2009/10/28, , 日本経済新聞 朝刊, 42ページ, 有, 713文字, スコア：63
３階木造耐震住宅、基準満たしても倒壊、震度６強で――防災研が振動実験。
2009/10/28, , 日経産業新聞, 11ページ, 有, 436文字, スコア：67
［２１：１４］「長期優良」の３階建て木造住宅、震度６強で倒壊 防災研が実験
2009/10/27, , 日経速報ニュースアーカイブ, , , 670文字, スコア：64
東海地震の想定震源域、地殻変動、水が促す、東大など地下構造解析。
2009/10/19, , 日本経済新聞 朝刊, 12ページ, 有, 1298文字, スコア：60
［２２：０１］「東海地震」の想定震源域、地殻変動を水が促す 東大など解析
2009/10/18, , 日経速報ニュースアーカイブ, , , 811文字, スコア：62
核実験、米中ロ、北朝鮮に圧力、オバマ大統領表明、日韓と協調。
2009/05/26, , 日本経済新聞 朝刊, 1ページ, 有, 1185文字, スコア：60
北朝鮮核実験、日本、全面禁輸を検討、制裁強化手詰まり感。
2009/05/26, , 日本経済新聞 朝刊, 2ページ, 有, 1852文字, スコア：58
［０１：３７］米中ロ、北朝鮮に圧力 オバマ大統領表明、「核実験」で日韓と協調
2009/05/26, , 日経速報ニュースアーカイブ, , , 1104文字, スコア：61
北朝鮮２回目核実験、朝鮮中央通信発表、安保理決議に違反――気象庁揺れ観測。
2009/05/25, , 日本経済新聞 夕刊, 1ページ, 有, 1041文字, スコア：72
［２０：５１］北朝鮮核実験、中国も「断固として反対」
2009/05/25, , 日経速報ニュースアーカイブ, , , 1079文字, スコア：61
［１３：３０］北朝鮮「２回目の地下核実験に成功」と発表 国連安保理招集へ
2009/05/25, , 日経速報ニュースアーカイブ, , , 848文字, スコア：62
［１３：２５］気象庁「前回よりマグニチュード大きい」 北朝鮮の核実験で
2009/05/25, , 日経速報ニュースアーカイブ, , , 163文字, スコア：72
オーシャンズ１３――「口笛まじり」の３作目（今週の１本）
2008/12/27, , 日経プラスワン, 9ページ, 有, 648文字, スコア：64
京大など、桜島噴火予知へ地下構造を調査。
2008/10/09, , 日本経済新聞 朝刊, 38ページ, , 197文字, スコア：72
［０１：４５］桜島噴火予知で地下構造を調査 京大など
2008/10/09, , 日経速報ニュースアーカイブ, , , 467文字, スコア：66
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フジタと地球科学総合研究所、人工震源でトンネル坑外から前方地山を透視することに…
2008/07/18, 17:23, プレスリリースデータベース 建設・住宅, , , 2268文字, スコア：86
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2008/07/18, , 日経速報ニュースアーカイブ, , , 2281文字, スコア：57
計測技研、地震観測機器に本格参入、自治体や研究機関向け、簡易記録計を販売。
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［０８：３２］計測技研、地震観測機器に本格参入 自治体や研究機関向け
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伝統的木造住宅、震度６強でも倒れず――建築研など、耐震実験を公開。
2008/01/30, , 日経産業新聞, 13ページ, 有, 463文字, スコア：68
人工地震で液状化実験、空港耐震対策で国交省。
2007/10/28, , 日本経済新聞 朝刊, 38ページ, , 476文字, スコア：59
光ファイバーによる海底観測システムの開発（海外ニューフェース）
2007/06/21, , 日経産業新聞, 5ページ, , 528文字, スコア：58
帝国石油、茨城沖でガス田試掘――関東近海で３０年ぶり。
2007/05/30, , 日本経済新聞 朝刊, 9ページ, , 497文字, スコア：58
石油資源開発、海外の探鉱拡大、今年度費用３倍――原油生産量回復急ぐ。
2007/05/17, , 日経産業新聞, 17ページ, 有, 685文字, スコア：57
三菱商事・石油資源開発・三井石油開発、インドネシアで資源開発権益。
2007/03/08, , 日経産業新聞, 17ページ, , 499文字, スコア：58
出光・新日石・帝石、ベトナムで月内試掘――国内民間で組む初プロジェクト。
2007/01/09, , 日経産業新聞, 16ページ, 有, 669文字, スコア：57
石油資源開発、探鉱鉱区権益、インドネシアで落札――海外２社と連合。
2006/12/28, , 日経産業新聞, 13ページ, , 406文字, スコア：59
米シェブロン、豪で大規模海底ガス田。
2006/11/11, , 日本経済新聞 夕刊, 2ページ, , 338文字, スコア：60
首都圏の地下構造調査、文科省、５年かけ地震対策。
2006/11/06, , 日本経済新聞 朝刊, 21ページ, , 375文字, スコア：60
北朝鮮・北東部の地震波分析、気象庁「自然と違う特徴多い」。
2006/10/12, , 日本経済新聞 朝刊, 43ページ, 有, 394文字, スコア：59
９日観測の地震波、「自然と違う特徴多い」――気象庁、過去の波形比較。
2006/10/12, , 日本経済新聞 大阪朝刊 (社会面), 16ページ, 有, 456文字, スコア：59
帝石など、リビア鉱区取得１年、本格探鉱が始動へ――参入意欲衰えなし。
2006/10/03, , 日経産業新聞, 19ページ, 有, 1325文字, スコア：55
北朝鮮で震度２、人工地震の可能性も――韓国、原因分析。
2006/08/26, , 日本経済新聞 夕刊, 2ページ, , 346文字, スコア：60
住宅地盤技研、人工地震で耐震性診断――木造住宅の安全度、３段階で。
2006/04/07, , 日経産業新聞, 17ページ, 有, 453文字, スコア：68
住宅地盤技術研、補修必要個所、人工地震起こし住宅耐震性診断――１時間で分析。
2006/04/06, , 日本経済新聞 地方経済面 (東北Ｂ), 24ページ, 有, 705文字, スコア：64
出し
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ＮＥＤＯ、モンゴル政府と石炭の埋蔵調査。
2006/02/07, , 日経産業新聞, 10ページ, , 298文字, スコア：61
「震災の芽」探索、東大地震研が地殻構造調査、首都圏一帯、人工地震で形状探る。
2006/01/14, , 日本経済新聞 地方経済面 (埼玉), 40ページ, , 380文字, スコア：59
矢作建設、地震が建築物に及ぼす影響の研究開発で７月に「地震工学技術研究所」を設立
2005/06/29, 14:58, プレスリリースデータベース 建設・住宅, , , 1179文字, スコア：99
産総研など、関東平野の地下深部基盤の凹凸の影響で長周期地震動増幅の可能性と発表
2005/04/26, 18:52, プレスリリースデータベース サービス, , , 3539文字, スコア：79
キーワード――人工地震、活断層の調査に利用（日曜版）
2005/01/16, , 日本経済新聞 朝刊, 29ページ, , 225文字, スコア：62
関東平野、地下を探れ――直下型地震研究、見え始めた構造（日曜版）
2005/01/16, , 日本経済新聞 朝刊, 29ページ, 有, 1786文字, スコア：54
東大など、あすから、宮城県沖地震の想定地域、地下構造を調査。
2004/08/05, , 日経産業新聞, 6ページ, , 402文字, スコア：88
直径数十キロの巨大いん石跡、２億５０００万年前生物大絶滅招く？――豪州沖で発見。
2004/05/14, , 日本経済新聞 朝刊, 42ページ, 有, 642文字, スコア：57
メキシコ湾石油埋蔵量、低コストで登録可能――ＳＥＣ、手続きを改正へ。
2004/04/26, , 日経金融新聞, 7ページ, , 359文字, スコア：60
地震から都市を守る（３）油圧で揺れを再現（ファインダー）
2004/02/29, , 日本経済新聞 朝刊, 28ページ, 有, 439文字, スコア：68
東大地震研など、相模湾岸の地殻、人工地震で探査。
2003/02/03, , 日本経済新聞 朝刊, 21ページ, , 287文字, スコア：72
九大、掘削に備え、普賢岳マグマの道探査――人工地震を活用。
2001/12/15, , 日本経済新聞 西部夕刊 (社会面), 20ページ, , 577文字, スコア：74
南極観測船、しらせ出港、東京、隊員は豪で乗船。
2001/11/14, , 日本経済新聞 西部夕刊 (社会面), 20ページ, , 267文字, スコア：61
北大など、有珠山であす構造探査――マグマ分布など把握。
2001/11/04, , 日本経済新聞 北海道朝刊 (社会面), 38ページ, , 377文字, スコア：60
地震計手のひらサイズに、アカシ・東北大開発――微弱波も検出。
2001/10/26, , 日本経済新聞 朝刊, 17ページ, 有, 838文字, スコア：56
石油公団に廃止論――油田開発新たな戦略必要（ニュースなるほど）
2001/07/13, , 日本経済新聞 夕刊, 3ページ, 有, 1328文字, スコア：55
中部活断層帯と宮城県沖、地震重点調査域に、観測網を強化。
2001/07/07, , 日本経済新聞 朝刊, 38ページ, , 428文字, スコア：59
富士山、初のボーリング調査、測地学分科会意見一致、噴火の仕組み解明。
2001/04/25, , 日本経済新聞 朝刊, 38ページ, 有, 377文字, スコア：59
火山噴火予知研究委、富士山の地震、観測体制強化。
2001/03/11, , 日本経済新聞 朝刊, 38ページ, , 269文字, スコア：61
科技庁など、鳥取県西部地震の地下構造、人工地震で調査。
2000/11/27, , 日本経済新聞 夕刊, 18ページ, , 522文字, スコア：67
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日付,時間,媒体,掲載ページ,絵・写・表,文字数,スコア
岩手山で調査、人工地震で噴火予測――マグマの状態把握。
2000/10/14, , 日本経済新聞 朝刊, 38ページ, , 477文字, スコア：59
北海道東方沖地震、メカニズム解明へ――海洋センター、人工地震実験。
2000/07/17, , 日経産業新聞, 11ページ, , 535文字, スコア：67
四国沖に富士山並み海山、地殻運動で地中に――海洋技術センター発見。
2000/07/07, , 日本経済新聞 朝刊, 38ページ, 有, 371文字, スコア：60
４１次観測隊、Ｍ２人工地震で南極の地質探査。
2000/02/16, , 日本経済新聞 朝刊, 38ページ, , 231文字, スコア：62
ベトナム側と共同でＮＥＤＯが石炭探査。
1998/12/07, , 日経産業新聞, 5ページ, , 271文字, スコア：61
川崎地質、地震波で海底地盤調査――ボーリングより詳細。
1998/09/30, , 日本経済新聞 朝刊, 15ページ, 有, 415文字, スコア：59
人工地震起こし地殻探る、東大地震研など岩手県内で、防災へ地下地図作成。
1998/08/04, , 日本経済新聞 朝刊, 34ページ, , 505文字, スコア：84
米シェブロン、バーレーンで油田探査契約。
1998/03/03, , 日経産業新聞, 17ページ, , 261文字, スコア：62
Ｊエナジー、秋田で油田探鉱――３―４年後メド商業生産。
1996/10/21, , 日本経済新聞 朝刊, 19ページ, , 591文字, スコア：58
恐竜絶滅の原因、いん石衝突、地殻貫く――東大、クレーター調査。
1996/08/26, , 日本経済新聞 朝刊, 15ページ, , 520文字, スコア：58
長さ２５キロの可能性、大阪市の上町断層。
1996/06/29, , 日本経済新聞 朝刊, 12ページ, 有, 393文字, スコア：59
カザフ探査会社発表、カスピ海で大油田発見。
1996/06/27, , 日本経済新聞 朝刊, 9ページ, , 285文字, スコア：61
ウトナイ湖付近の地下、大規模油田の可能性――石油資源開発が発見。
1996/05/22, , 日経産業新聞, 16ページ, , 300文字, スコア：61
恐竜絶滅の原因、いん石衝突説を立証へ現地調査――東大などメキシコで。
1996/05/18, , 日本経済新聞 朝刊, 38ページ, , 543文字, スコア：58
石油資源開発、ウトナイ湖で油田層を発見。
1996/05/09, , 日本経済新聞 地方経済面 (北海道), 1ページ, , 427文字, スコア：59
ＫＧＴ、パソコン用３次元画像処理ソフト、中国に１００本販売。
1996/04/30, , 日経産業新聞, 6ページ, , 510文字, スコア：58
動燃、人工地震波でプレート監視。
1996/03/18, , 日本経済新聞 朝刊, 17ページ, , 332文字, スコア：60
＜図表＞鹿島の「第二の大地」概念図（新市場を拓く）
1996/01/18, , 日経産業新聞, 14ページ, 有, 0文字,
火山研究者グループ、普賢岳の島原半島で人工地震起こし調査。
1995/11/30, , 日本経済新聞 夕刊, 22ページ, , 434文字, スコア：59
綾瀬川断層を調査、埼玉県、震災対応策検討へ。
1995/11/23, , 日本経済新聞 地方経済面 (埼玉), 40ページ, 有, 400文字, スコア：59
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活断層を現地調査――新国土軸沿いで通産省工技院。
1995/10/01, , 日本経済新聞 朝刊, 25ページ, , 646文字, スコア：57
海上保安庁と地質調査所、活断層構造、陸海で調査――直下型地震に備え。
1995/08/05, , 日本経済新聞 朝刊, 34ページ, , 840文字, スコア：56
溶岩、東京ドーム２００杯分、雲仙・普賢岳噴火から４年（日曜版）
1995/06/25, , 日本経済新聞 朝刊, 12ページ, 有, 2071文字, スコア：58
東大・九大など、普賢岳の地下構造、人工地震で探査。
1995/06/17, , 日本経済新聞 朝刊, 10ページ, , 320文字, スコア：82
南極氷床下にナゾの巨大湖、ロシアの研究者発表――広さ琵琶湖の１５倍。
1995/05/22, , 日本経済新聞 夕刊, 14ページ, , 714文字, スコア：57
東大阪で地震実験、大阪工大、推定モデル開発へ――断層や岩盤構造調査。
1995/03/18, , 日本経済新聞 朝刊, 12ページ, , 455文字, スコア：59
地震対策、専門家の提案――常識超えた発想を（テクノトレンド）
1995/02/17, , 日経産業新聞, 5ページ, 有, 1711文字, スコア：69
「個」の強さ――震災が砕いた組織信仰、小集団のトップに権限を（複眼）
1995/02/09, , 日本経済新聞 夕刊, 3ページ, , 1496文字, スコア：55
霧島火山群で初めて、人工地震使いマグマを探査。
1994/12/01, , 日本経済新聞 西部夕刊 (社会面), 20ページ, , 304文字, スコア：83
鹿島、液状化の危険性など、地下構造、瞬時に解析――地盤調査車を公開。
1994/11/25, , 日経産業新聞, 5ページ, , 545文字, スコア：66
地表で地震発生？、１０年で５０００回以上――気象庁調査でナゾの結果。
1994/10/24, , 日本経済新聞 朝刊, 17ページ, , 792文字, スコア：57
地震の巣・東海沖に新たな海底沈み込み、北大研究チームが発見。
1994/04/23, , 日本経済新聞 朝刊, 10ページ, , 524文字, スコア：58
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1994/03/19, , 日本経済新聞 夕刊, 11ページ, , 1134文字, スコア：55
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1993/04/26, , 日本経済新聞 朝刊, 19ページ, , 626文字, スコア：81
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1993/03/16, , 日経産業新聞, 16ページ, 有, 891文字, スコア：56
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1993/02/16, , 日経産業新聞, 30ページ, , 549文字, スコア：58
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1992/09/28, , 日経産業新聞, 5ページ, 有, 1697文字, スコア：54
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1991/12/27, , 日本経済新聞 朝刊, 8ページ, , 447文字, スコア：59
石油資源開発、カンボジアで油田開発――９５年まで探鉱。
1991/12/27, , 日経産業新聞, 16ページ, 有, 621文字, スコア：57
雲仙噴火から１年（下）観測体制――地方ゆえに弱く。
1991/11/18, , 日本経済新聞 西部朝刊 (社会面), 17ページ, 有, 1122文字, スコア：55
見出し
日付,時間,媒体,掲載ページ,絵・写・表,文字数,スコア
南極の資源開発、５０年間禁止で合意へ――年限に疑問の声も。
1991/09/28, , 日本経済新聞 朝刊, 13ページ, 有, 1629文字, スコア：54
３０日から資源エネ庁、２階建て家屋用い大型の人工地震実験。
1991/09/28, , 日本経済新聞 朝刊, 34ページ, , 309文字, スコア：72
来月から試掘、北スマトラのＬＮＧ開発――石油資源開発が利権。
1991/09/14, , 日本経済新聞 朝刊, 10ページ, 有, 414文字, スコア：59
石油資源開発、来月から、スマトラ島で試掘――天然ガス利権取得。
1991/09/14, , 日経産業新聞, 5ページ, 有, 766文字, スコア：64
石油公団、新潟・柏崎市に石油開発実験場。
1991/09/11, , 日本経済新聞 朝刊, 11ページ, , 234文字, スコア：75
石油公団、新潟県柏崎に、石油開発の実習場――人工地震装置など建設。
1991/09/11, , 日経産業新聞, 16ページ, , 271文字, スコア：84
イランで石油開発、石油資源開発、ホルムズ海峡北側の海上鉱区。
1991/09/06, , 日経産業新聞, 2ページ, 有, 786文字, スコア：57
帝国石油、豪州北部地域で鉱区開発権を取得。
1991/09/04, , 日経産業新聞, 18ページ, , 237文字, スコア：62
サハラ砂漠の地質構造、石油公団が調査へ――アルジェリア公社と合意。
1991/08/20, , 日経産業新聞, 11ページ, , 287文字, スコア：61
火山の観測技術、精度増し多様化――衛星使い変形測定（月曜版）
1991/06/24, , 日本経済新聞 朝刊, 45ページ, 有, 1695文字, スコア：54
石油公団、中国内陸部で資源調査。
1991/05/13, , 日本経済新聞 朝刊, 11ページ, , 488文字, スコア：59
応用地質、地下構造を精密調査――高感度の地震探査装置。
1991/04/23, , 日経産業新聞, 24ページ, , 481文字, スコア：67
科技庁防災科研、反射波で地震予知――来月に断層調査。
1990/12/26, , 日本経済新聞 朝刊, 34ページ, , 452文字, スコア：59
ソ連の研究都市アカデムゴロドク（中）数学・物理学リード――成果、地域開発に活用。
1990/12/12, , 日経産業新聞, 5ページ, 有, 1468文字, スコア：55
蝶理、ソ連でハイテク合弁事業（注目企業診断）
1990/11/22, , 日経産業新聞, 29ページ, 有, 401文字, スコア：59
共同で地下構造調査を、ソ連科学アカデミー、東大などに提案。
1990/11/13, , 日経産業新聞, 3ページ, , 494文字, スコア：76
日ソ、初のハイテク合弁、石油探査の地震計生産――蝶理など、来春にも。
1990/10/30, , 日本経済新聞 朝刊, 1ページ, 有, 1171文字, スコア：55
国立極地研など、南極の地殻構造探査――地震計で観測。
1990/10/01, , 日本経済新聞 夕刊, 18ページ, , 545文字, スコア：66
第４部なお続く対米依存（１）技術蓄積乏しい石油開発（日米産業共存への道）
1990/07/24, , 日本経済新聞 朝刊, 13ページ, 有, 1562文字, スコア：55
県道や河川地下も危ない！？大谷陥没事故調査で判明、空洞１０ヵ所を確認。
1990/06/09, , 日本経済新聞 地方経済面 (北関東), 4ページ, 有, 1073文字, スコア：56
見出し
日付,時間,媒体,掲載ページ,絵・写・表,文字数,スコア
大谷地中調査スタート――「結果公表」で波紋必至（スコープ）
1990/05/24, , 日本経済新聞 地方経済面 (北関東), 4ページ, , 746文字, スコア：64
大谷石採取場、陥没対策に地中状況を調査。
1990/05/10, , 日本経済新聞 地方経済面 (北関東), 4ページ, , 149文字, スコア：62
地球に穴掘る！超深層ボーリング――地球構造は？ガス資源は？（日曜版）
1990/01/21, , 日本経済新聞 朝刊, 17ページ, 有, 1760文字, スコア：54
石油資源開発、レーダーで地質調査――スウェーデン製システム導入。
1989/12/15, , 日経産業新聞, 10ページ, 有, 527文字, スコア：58
埼玉県、１７日午前２時台、埼玉県内４ヵ所で人工地震実験。
1989/12/13, , 日本経済新聞 地方経済面 (首都圏Ｂ), 5ページ, , 126文字, スコア：75
伊東沖の地震、火山活動、政府６機関が調査協力――地下マグマや地殻構造探査。
1989/07/28, , 日本経済新聞 朝刊, 34ページ, , 364文字, スコア：60
応用地質、地震波をデジタル記録――地質調査装置を発売。
1989/07/13, , 日経産業新聞, 14ページ, 有, 354文字, スコア：60
松沢武雄氏（死去）
1989/04/06, , 日本経済新聞 朝刊, 31ページ, , 216文字, スコア：62
シェルとエジプト、共同で油田探査――８９年から６億ドル投資。
1989/04/03, , 日経産業新聞, 3ページ, , 346文字, スコア：60
ソ連、浮水ステーション「北極３１」が活動開始。
1988/11/16, , 日経産業新聞, 5ページ, , 368文字, スコア：60
防災科技センター調査、伊豆大島火山「マグマだまり」発見できず。
1988/07/15, , 日本経済新聞 朝刊, 31ページ, , 260文字, スコア：61
動燃などが装置、送電線の電磁波で鉱脈探査、地下数百メートルもＯＫコスト４分の１。
1988/06/25, , 日本経済新聞 朝刊, 8ページ, , 535文字, スコア：58
日独の沖縄海底探査実験が終了。
1988/06/07, , 日経産業新聞, 3ページ, , 307文字, スコア：61
西独に１万５０００メートルの縦穴、日本協力、地球の構造探る。
1988/05/28, , 日本経済新聞 朝刊, 30ページ, , 517文字, スコア：58
防衛庁、日独の沖縄海底探査実験、「防衛上」と変更要請。
1988/04/14, , 日本経済新聞 朝刊, 31ページ, , 764文字, スコア：64
三原山のマグマ量、人工地震で測定へ。
1988/02/10, , 日本経済新聞 朝刊, 31ページ, , 264文字, スコア：86
英ブリトイル、西アフリカ３国で油田開発権獲得。
1988/01/21, , 日経産業新聞, 2ページ, , 241文字, スコア：62
人工地震でマグマ探査、伊豆大島、来年１月から。
1987/12/11, , 日本経済新聞 朝刊, 30ページ, , 569文字, スコア：99
地震に強いタンス開発、大塚化学――底部に衝撃吸収装置。
1987/10/23, , 日本経済新聞 地方経済面 (四国), 12ページ, , 637文字, スコア：57
東大地震研、大島を音波探査――噴火直前予知の決め手に。
1987/03/15, , 日本経済新聞 朝刊, 31ページ, , 667文字, スコア：57
地下１０キロまで探査、人工地震装置を高度化、地球総研――石油や金属発見に威力。
1987/01/14, , 日経産業新聞, 20ページ, , 514文字, スコア：67
高レベル放射性廃棄物地下処分、進む試験（上）スイス――花崗岩層を掘削。
1986/10/15, , 日経産業新聞, 18ページ, , 1262文字, スコア：55
中核派爆弾アジト事件、山中で新爆弾実験か――逮捕の１人、火炎弾男の妻？。
1986/10/14, , 日本経済新聞 朝刊, 31ページ, , 827文字, スコア：56
米で地震計を生産、応用地質、石油探査向け。
1986/02/05, , 日経産業新聞, 16ページ, , 625文字, スコア：57
インドネシア、豪ＣＳＲ社も参入――セラム島の石油開発。
1985/11/13, , 日本経済新聞 朝刊, 6ページ, , 422文字, スコア：59
応用地質、容量・速度向上、地震波データ収録装置開発。
1985/10/21, , 日経産業新聞, 15ページ, , 473文字, スコア：59
岩盤抵抗力を現場測定、振動加え電算機処理、鹿島建設実用化――従来より高い精度。
1985/10/16, , 日経産業新聞, 16ページ, , 800文字, スコア：57
応用地質、探鉱データ、現場で解析――携帯装置を発売。
1985/09/26, , 日経産業新聞, 16ページ, , 720文字, スコア：64
豪ＣＳＲなど企業連合、海南島で石油探査。
1985/05/29, , 日経産業新聞, 2ページ, , 372文字, スコア：60
物理探査――波形使い地下探る、遺跡調査にも威力発揮（建設ハイテク情報）
1985/05/13, , 日経産業新聞, 15ページ, , 1939文字, スコア：63
東北・上越３回１８分間、“幻の地震”新幹線止める――感知器が誤作動。
1984/12/07, , 日本経済新聞 朝刊, 31ページ, , 937文字, スコア：56
この道一筋、褒章喜びの声――地震学者浅田敏氏「地震前兆見逃さぬ」
1984/11/02, , 日本経済新聞 朝刊, 31ページ, , 528文字, スコア：58
新潟県、物理探鉱始める――藤川―雲出の深層油・ガス田。
1984/10/14, , 日本経済新聞 地方経済面 (長野), 3ページ, , 525文字, スコア：58
新潟県、物理探鉱始める――藤川・雲出の深層油・ガス田。
1984/10/10, , 日本経済新聞 地方経済面 (新潟), 22ページ, , 525文字, スコア：58
神奈川県の地震実験、大き過ぎた――国鉄カンカン、変電所停電で新幹線遅れる。
1984/03/12, , 日本経済新聞 朝刊, 31ページ, , 715文字, スコア：57
日本ＣＤＣ、地下探査情報の処理業務を開始――エネルギー資源開発促進。
1984/01/26, , 日経産業新聞, 3ページ, , 836文字, スコア：56
北陸新幹線、新高岡駅は京田に――鉄建公団、小杉―高岡間環境報告書を富山県に提出。
1983/11/09, , 日本経済新聞 地方経済面 (北陸), 8ページ, , 1499文字, スコア：55
神奈川県、１３日に横浜・平塚両市で人工地震起こし地下構造調査。
1983/03/10, , 日本経済新聞 地方経済面 (首都圏Ｂ), 5ページ, , 363文字, スコア：80
原発に震度６――香川・多度津の原子力工学試験所で耐震性の本格実験始まる。
1982/11/07, , 日本経済新聞 朝刊, 23ページ, , 555文字, スコア：58
ブラジル・イタイプダムの貯水始まる――「黒四ダム」の３８個分！
1982/10/27, , 日本経済新聞 朝刊, 6ページ, , 597文字, スコア：58
見出し
日付,時間,媒体,掲載ページ,絵・写・表,文字数,スコア
東海大、爆破実験で地震の巣を解剖――岐阜・静岡・千葉で実験。
1982/09/29, , 日本経済新聞 夕刊, 15ページ, , 604文字, スコア：74
三菱重、海底石油資源を探索する物理探鉱船を米モービル・タンクシップ社へ引き渡し。
1982/07/01, , 日経産業新聞, 7ページ, , 772文字, スコア：64
工技院、人工地震で地殻調査――２１日に首都圏で実施。
1982/03/19, , 日本経済新聞 朝刊, 22ページ, , 434文字, スコア：78
東海地方の地殻構造に手がかり――東海大学など、人工地震でデータ収集。
1982/03/10, , 日本経済新聞 朝刊, 22ページ, , 655文字, スコア：73
原子力工学試験センター、多度津工学試験所の実験棟ほぼ完成――人工地震を発生。
1979/09/18, , 日本経済新聞 地方経済面 (四国), 12ページ, , 0文字, スコア：62
石油公団、石油資源開発と共同で海底地震探鉱のための高分解能処理技術を確立。
1979/01/19, , 日経産業新聞, 15ページ, , 182文字, スコア：62
三菱重工、米モービル社向け物理探鉱船を引き渡し。
1978/10/03, , 日経産業新聞, 7ページ, , 192文字, スコア：62
南極観測で鉱物資源基礎調査――文部省方針。
1977/09/20, , 日経産業新聞, 12ページ, , 177文字, スコア：62
工技院地質調査所、伊豆大島でＭ２の人工実験――東海地震の発生時期さぐる。
1976/12/10, , 日本経済新聞 夕刊, 11ページ, , 155文字, スコア：62
駿河湾の岩盤にメス――工技院地質調査所があす人工地震実験、大地震の切迫度探る。
1976/12/09, , 日本経済新聞 夕刊, 11ページ, , 142文字, スコア：75
米ガルフ・リサーチ社、大型電算機の導入で石油や天然ガスの探査へ。
1975/06/03, , 日経産業新聞, 2ページ, , 146文字, スコア：62
以上です。
以前、１９９１年以降はあまり人工地震が記事に出てこない
というようなことを述べましたが、
調べてみると意外と小さく記事になっていることがわかりました。
鉱業法の６０年ぶりの改正というのが気になった方もおられると思います。
このことはもしかすれば３１１人工地震と密接に関わっているかもしれない
と、考えております。
鉱業法に詳しい方がおられましたら、詳しく教えてくださると嬉しいです。
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